日本ホッケー、崩壊寸前？協会内紛は裁判へ 脱退チーム相次ぎ財政破綻、地方から不満続出
「憲仁親王妃久子殿下のお言葉は、私ども地方協会の意見そのものです。双方が真摯に受け止め、対立を超えた新体制を希望しています」（四国地区の県協会役員）
憲仁親王妃久子殿下が名誉総裁を務める日本ホッケー協会が、現執行部と旧執行部の対立により、迷走している。各県の地方協会からは、対立の収束を望む声が多く上がっている。憲仁親王妃久子殿下が和解を呼びかけたことにより、一度は沈静化すると見られたものの、結局、対立が解消されることはなかった。
日本ホッケー協会の内紛の構図はあまりにも根深く複雑なので、詳細は割愛するが、対立の引き金となった2つの事柄について述べておきたい。
まずは日本のホッケーの現状だ。女子は2004年のアテネオリンピック、08年の北京オリンピック、12年のロンドンオリンピックと、3大会連続でオリンピック出場を果たしている。一方、男子は1968年のメキシコシティオリンピック以来、50年近くもオリンピックに出場していない。
女子ホッケーが3大会連続でオリンピック出場を果たした背景には、01年に日本ホッケー協会会長に就任した吉田大士氏らによる、財政支援を含めた選手強化策があり、その功績は多くの関係者から評価されている。しかし、その一方で男子ホッケーの強化が急務であり、底上げ策として、日本リーグの「2部制」導入と「単独クラブによる日本代表化構想」が打ち出された。
男子ホッケーの日本リーグは、もともと1部12チームで編成されていたが、上位チームと下位チームの実力差が大きく、競技力の向上のために2部制導入が進められようとした。また、日本代表を強化するためには、複数のクラブの選手による混成チームよりも単独クラブのほうが強化合宿なども行いやすく、実力アップにつながるという考えがあった。そのため、吉田氏が会長を務める日本リーグの名古屋フラーテルを単独で日本代表にしようとした。
しかし、この2つの施策が大きな反発を招くことになった。2部制になれば、1部から脱落するチームも出てくる。そういったチームを中心に猛反発を呼び、単独クラブによる日本代表化構想も「独善的」と批判された。
これを契機に、男子日本リーグを脱退するチームが相次ぎ、内紛は表面化する。一方で、こうした旧執行部の施策に反対する関係者が「新しい日本のホッケーを考える会」（以下、考える会）を組織して対立姿勢を強め、14年5月には旧執行部の退陣を要求、同年6月8日の総会で旧執行部を解任した。これに対して、旧執行部は議事提案の要件を満たしていない上、反論の機会すら与えられていないとして解任決議の取り消しを求め、東京地方裁判所に提訴した。
●和解できないまま新体制を模索
政治でいえば、「考える会」は以前の民主党のようにバラ色のマニフェストを掲げて執行部を手中に収めたわけだが、その後の協会運営は順調なものではなかった。空席となっていた会長のポストには、イメージの刷新を狙って自民党の片山さつき参議院議員を担ごうとして、大々的に報道された。しかし、片山氏は要請を固辞し、結局は「考える会」のメンバーである横田努氏が会長に就任した。
問題は、それだけではなかった。理事から1人当たり100万円の寄付を募るなど、現執行部の財務基盤の弱さを露呈したのだ。「考える会」も、かつて政権与党の座から陥落した民主党と同じように、掲げたマニフェストを実現できなかったわけだ。
こういった状況に、地方協会からも批判の声が上がっている。
「20年の東京オリンピックを控えて、つまらない対立をしている場合ではありません。早く正常化する必要があります」（関東地区の県協会役員）
「これまでは理事会等の資料が送られてきましたが、現執行部になってからは送られてきません。現執行部に対して不信感を持っています」（別の四国地区の県協会役員）
現状を見るに見かねた憲仁親王妃久子殿下が、対立する現執行部と旧執行部に和解を呼びかけたのは1月上旬だった。この呼びかけを受けて、1月18日に両執行部の代表者が話し合いを行い、一応の和解案がまとまる。しかし、この和解案は現執行部によってすぐに反故にされた。その理由は、「非公式な会合での決定事項を、そのまま事実として公表したこと」が原因のようだ。
和解案の内容は、主に
（1）臨時総会により、現・旧執行部のメンバー数を同数とする執行部体制を作る
（2）この際、旧執行部は前述の現執行部に対する提訴を取り下げる
（3）さらに、一致団結して“強力”な運営体制を作り、組織運営や選手強化などを進めるとともに、協会の弱点である財務基盤を強化する
というものだった。その上、旧執行部側は「新体制が発足すれば、旧執行部は一部の若手を残し、全員が理事を退任する」と譲歩の姿勢を見せた。しかし、その和解案ですら折り合うことはできなかった。
関東地区の県協会役員は、「両執行部のメンバーで体制を立て直すことができないのであれば、若手を中心とした新たな体制に移行したほうがいいのではないでしょうか」と苦言を呈する。しかし、たとえ若手中心の新体制に移行するとしても、財務基盤を中心に立て直しておくのが先人たちの責任だろう
日本ホッケー協会は、3月12日に臨時総会を開催する。この臨時総会は旧執行部側から求めたもので、現執行部と旧執行部が和解して開催されるものではない。しかし、事実上の新体制を決める場となるだろう。少なくとも、臨時総会の結果が、今後の日本ホッケーの発展に寄与するものになることを願うばかりである。
